新型コロナウイルスの感染拡大が多くの企業にとって逆風になるなか、この状況が追い風になっているビジネスがある。そして外出制限によって、わたしたちの生活習慣や働き方にも変化がもたらされようとしている。
TEXTY BY SOPHIA EPSTEIN
TRANSLATION BY MITSUKO SAEKI
IGOR GOLOVNIOV/SOPA IMAGES/LIGHTROCKET/GETTY IMAGES
これは本当の話だ。コロナビールの売り上げは、その名の不運な偶然の一致によるダメージなど受けていない。
コロナビールから新型コロナウイルスを連想する人たちがいるとの調査結果が数千ものニュース記事になり、その閲覧数は膨大になった。ところが、マーケティングコンサルタントのマーク・リットソンが自身のコラムで指摘しているように、新型コロナウイルスはこのビールブランドを傷つけるどころか、むしろ売り上げに貢献しているらしい。
いまや誰の耳にも「コロナ」という言葉がひっきりなしに入ってくる。リットソンによると、そのあとに「ウイルス」という言葉が続くか否かにかかわらず、人々はこのブランドのことを意識し続けるようになるのだという。
買い物をするとき、人が頼るのは結局のところ直感と習慣である。最初に思いついたものを手に取ってしまう。例えばビールを注文するとき、いま世のなかで起きていることにいちいち思いをはせたりはしない。
「バーに入るなり、『パンデミックのせいで、メニューに並んでいるビールのどれかに違和感を覚えたりしますか？』などと尋ねられることはありません。『お飲み物は？』と聞かれるだけです」
リットソンによると、何千人もの人が「コロナビール」と答えるはずだという。「名前に何か意味があるとか、嫌なことを連想させられるといったことは考えません。それが最初に頭に浮かんだビールだから注文するのです」
外出規制の中国で売れているもの
こうしてコロナビールは、ウイルスとの戦いを生き延びている。だが、追い風を受けているブランドは、ほかにもたくさんある。
飛ぶように売れているわかりやすい例を挙げると、手指消毒剤、せっけん、多種多様なマスクといった商品だろう。しかし、それだけではない。もっと意外なものが大売れしているのだ。
「危機に見舞われるとき、同時にチャンスが訪れるものです」と、コンサルティング会社のカンター・ミルウォード・ブラウンでグローバル評価部門のディレクターを務めるエルスペス・チェンは言う。チェンは、新型コロナウイルスの感染拡大によって利益を得る企業が出てくるだろうと予測している。
すでにかなりの期間にわたって人々の移動が制限されている中国では、外出規制の恩恵を受けるかたちで在宅エンターテインメントのサーヴィスを提供する企業が業績を伸ばしている。TikTokはユーザー数を爆発的に増やしているし、オンラインゲームは需要が増え過ぎたことでシステムの停止が頻発している。ネット通販のアリババは、消費者が産地からのライヴ映像を見ながら食料品を購入できる新システムを構築した。
欧州で食品や宅配の需要が急増
英国でも不穏な動きが見られている。初の陽性患者が出て以降、人々は物を買い込み始めたのだ。英国の消費者の10人に1人が買いだめを始めているという。このため各地のスーパーマーケットが、パスタや常温での長期保存が可能なUHT（超高温殺菌）牛乳、野菜の缶詰といった基本食品の購入に個数制限を設けている。
欧州全体でも状況は同じだ。ドイツでは3月初旬の1週間で、インスタントスープの売上が112パーセント増を記録した。魚と果物の缶詰はそれぞれ70パーセント、パスタは73パーセント、野菜の缶詰は80パーセント増加している。
英国では食料品や雑貨の宅配事業も好調だ。スーパーマーケットによる宅配サーヴィスへの需要は3月初め、クリスマスの時期並みの水準に達した。スーパー側は人員を20パーセント増やしたが、その後も時間帯によって売り切れが相次いだ。宅配サーヴィスの需要があまりに高いため、あるスーパーマーケットの経営陣からは、軍に支援を要請する案が出されたほどだ。
ロンドンを本拠地として各国でフード宅配事業を展開するDeliverooは、早くも外出制限措置の恩恵を受け始めている。香港における2月の宅配ランチ受注数は、前月比100パーセント増に迫る伸びを記録した。
在宅勤務ビジネスにも追い風
ひとたび外出制限の措置がとられれば、宅配サーヴィスへの需要は増加の一途をたどるのみだ。これは在宅エンターテインメントに対するニーズも同様で、金融アナリストたちが口を揃えてネットフリックスやフェイスブック、ワークアウト動画をライブ配信するPelotonといった企業の株を推すのは、そのためである。
英国でも今後さらに多くの企業が休業し始めると、同じ現象が見られるようになるだろう。フェイスブック、ソニー、ナイキなどはいち早く従業員に自宅待機を命じたが、市場ではこうした企業が今後も続出するだろうと見られている。
大半の企業の株価が急落するなか、ヴィデオ会議サーヴィスを提供するZoomの株価は2月以降、1月初旬のほぼ2倍に値上がりしている。2019年後半には損失を出した同社だが、在宅勤務の人口が突如として世界的に増えたことから、株価がかつてない高値を付けているのだ。
あきれたことに、社名が似ているだけのZoom Technologiesという企業の株価までもが、2月には2倍になった。投資家たちが会社名を間違って株を買い付けたのだ。
ビジネス用チャットアプリの「Slack」を提供するスラック・テクノロジーズの業績も急上昇中で、2月の株価は30.3パーセント値上がりした。これもまた、新型コロナウイルスの感染拡大で最大の恩恵を受けている分野が、いまのところ在宅勤務ビジネスであるという証拠のひとつだろう。こうした証拠が徐々に揃いつつある。
生産性の向上につながるか
中国では膨大な数の人々がクラウドを介して働いていることから、テクノロジー企業はどこも既存のリモートワーク用アプリを改善したり、全方位的な新サーヴィスを立ち上げたりといった措置をとらざるを得なくなっている。ブルームバーグの記事では次のように書かれているが、これが正しい見解であったことはすでに証明されている。
「（新型コロナウイルスは）人類を脅かすものである反面、その国で働く人々の生産性の向上を後押しするさまざまなアプリ開発のカンフル剤にもなると考えられる」
外出制限が課されていないとしても、すでに世界中の仕事場に深刻な影響が及んでいる。これは一時的なものに終わらないかもしれない。カンター・ミルウォード・ブラウンのチェンは次のように語る。
「ヴァーチャル空間における世界中の人々の働き方に長期的な影響が及ぶでしょう。感染拡大が終息しても、ビジネスの伸びが一気に勢いづくことはないかもしれません。しかし、オンラインで成り立っているいまの暮らし方を習慣として発展させていけば、長期的に見てわれわれの消費習慣は変わっていくでしょう」
習慣の力は強い。人々にコロナビールを買わせ続けるほどの力をもっている。その名がネガティヴな連想を誘うことなど気にしない。
SARSで人々の習慣が変わった中国に続く？
だが習慣を変えた人々は、たちまち新しい商品やサーヴィスの格好のターゲットにされる。自宅待機を余儀なくされた人々は、状況に合わせて生活を変え、その周辺にあるビジネスもそれに合わせて変化する。新たな習慣が定着すると、それを破ることは難しいだろう。
ジャーナリストのチャールズ・デュヒッグが言うように、「（習慣は）われわれが思う以上にわれわれの生き方を決定づけている。その力はとても強いことから、実際われわれの脳はほかのあらゆることを排除し、常識さえも忘れて習慣に固執してしまう」ということなのだ。
感染症の流行が何百万もの人々の習慣に変化をもたらしたことは、今回が初めてではない。中国でネット通販ビジネスがこれほどの成功を収めているのは、2003年のSARSの流行による需要の高まりが原因であることは、ほぼ間違いないだろう。
アリババの創業者であるジャック・マー（馬雲）の半生を描いた『The House That Jack Ma Built』の著者であるダンカン・クラークは、SARSについてこの本で次のように述べている。
「数千人に伝染し、800人近い人々の命を奪う一方で、妙なことではあるが、この病気の爆発的な流行が中国のネット産業にプラスの影響を及ぼしたことも確かだ。アリババにとって決定的だったのは、SARSのせいで数百万もの人々が、外に出るのは怖いからオンラインショッピングを試してみようという気になったことである」
SARSは中国の人々をネット通販のとりこにした。それなら、新型コロナウイルスはわたしたちの働き方を変えるだろうか。感染拡大が長引いて出勤できない日々が続けば、劇的な変化が起きるかもしれない。
少なくとも、いまの労働環境を支えているテクノロジーは飛躍的に進歩するだろう。いずれにしても、わたしたち自身が予想外の恩恵を受けることになりそうだ。
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